東芝が小型で大容量のメモリーカードを開発

東芝、超小型の「microSDメモリカード」と大容量の「SDHCメモリカード」を発売

東芝が6月28日に超小型メモリーカード「microSD」と大容量メモリーカード「SDHC」を開発し、発売することを発表した。

microSDメモリカードは、miniSDメモリカードと比べて約4分の1の大きさのメモリカードだ。そのサイズにより、高画素カメラや音楽プレーヤー機能などの搭載が進む携帯電話を中心に市場の拡大が期待されている。 CPRM技術を採用した高度な著作権保護機能も備えている。256Mバイト、512Mバイト、1Gバイトのモデルを発売する予定だ。

　SDHCメモリカードは、将来的には32Gバイトまでの大容量化が実現できる見込みで、今回はその手始めとして4GバイトのSDHCメモリカードが商品化された。

　記事内容を簡単に説明したが、つい半年前までフロッピーディスクを使ってデータの持ち運びをしていた私にとっては信じられないような内容の記事だ。従来の記録媒体の代表にフロッピーとＣＤ－ＲＯＭがあるが、フロッピーはＣＤより読み書きが手軽にできるが、容量が約１Ｍと異常に少なくＣＤ－ＲＯＭは容量こそ多いが、読み書きにライティングソフトが必要だったり、使い勝手はいまいちだった。

携帯電話や機械製品の小型化が進んでいくにつれて、その小型化の技術はかつてない速さで進歩している。最近の記録媒体にはＳＤカードのほかにフラッシュメモリなどがあるが、ＳＤカードは親指の爪ほどしかなく、フラッシュメモリは親指の付け根から爪程度の大きさしかない。にもかかわらず、１Ｇという驚くべき記録容量をもっている。

しかし、東芝が発表した製品はこれらの何倍もの性能を備えている。microSDは親指の爪ほどしかないＳＤカードに比べ、さらに4分の1ほどに小さくなっているにもかかわらず、同じ容量を持っている。ＳＤＨＣに至っては３２Ｇまでの容量をもたせることができるというのだ。技術の進歩には本当に驚かされるが、どこまで性能が上がっていくのか楽しみである。

グーグルの「Google Pages」サービスがトロイの木馬の標的に

グーグルの「Google Pages」サービスがトロイの木馬の標的に

Googleが提供しているウェブサイトホスティングサービス「Google Pages」に、トロイの木馬が仕掛けられていた。

攻撃者は、ユーザーがみずからのウェブページを作成する際に利用するサービスの一部として、悪質なファイルをサーバにアップロードしていたという。当該のユーザーがオンラインバンキングサイトにログインするのを待ち受けて、キーストロークから個人情報を盗み取ろうと試みると記されていた。また、このウイルスは悪質なリンクをクリックしたり、危険なファイルをダウンロードしたりするようユーザーを誘導する、偽の電子メールやインスタントメッセージに関する被害報告は現時点ではないようだ。

今回はまだ大きな被害はないようだが、問題なのは大手ＩＴ会社のGoogleのサービスに仕掛けられていたことだ。大手のソフトはユーザーが警戒することはあまりないので急速に広がり、悪質なウイルスであれば世界規模で大きな損害が出る可能性もある。

どこからウイルスが仕込まれたのだろうか。大手企業の外部セキュリティを考慮すると、内部であろうから仕掛けられた可能性が高い。様々な推測は立つが、Googleにははやく原因を解明してもらいたいものである。最近は日本でも企業の内部情報の漏洩が多発しているが、ほとんどが内部から行われている。サービス自体に悪質と思われる問題は日本にはないが、万が一ということもある、ユーザー個々のセキュリティ意識をより高める必要があるのではないだろうか。

ロングテールとWEB2.0

１．ロングテール現象

ロングテール

アマゾンは売り上げの半分をロングテール部分からあげていると発表。在庫を持つ必要がないことと、リスティングするコストもほぼ０なので２３０万点の書籍を扱うことが出来る。また、ロングテール部分の書籍には価格競争がないため、利幅が大きく大きな収益をえることができる。

この現象はデジタルコンテンツのネット流通において顕著に現れる。iチューンズミュージックストアによると、１００万曲のなかで一回もダウンロードされなかった曲はないらしい。大ヒット依存のリアル世界とは全く異なる経済原則で事業モデルが成立し始めている。これをロングテール現象という。

２．アマゾン島とアマゾン経済圏　　WEB1.0 からWEB2.0への移行

WEB2.0への移行は一言で言えばデータの公開である。アマゾンウェブサービスはアマゾンの取り扱っている商品のすべてをビジネスを起こしたいと思っている人々に無償で公開した。単にデータを公開するのではなく、開発者がデータを活かしてプログラムを開発しやすいよう工夫を凝らした。このように開発者向けにデータを公開することを「ウェブサービス」と呼び、開発者向け機能をＡＰＩという。結果としてビジネスを起こしたい人々はこのサービスを利用して、自らのサイトで商品を売ることが出来るようになった。アマゾンウェブサービスの公開から一年たらずでアマゾン商品を購入したユーザは数千万に増加した。アマゾンはウェブサービスの売り上げの１５％を得る仕組みを導入していたことで、大きな利益を得ることができた。この事業によりアマゾンは1.0から2.0への移行を果たした。

３．ＷＥＢ２．０

ＷＥＢ２．０の本質とは正確な定義は決まっていないが「ネット上の不特定多数の人々を受動的なサービス享受者ではなく、能動的な表現者と認めて積極的に巻き込んでいくための技術やサービス開発姿勢」だと梅田氏は考えている。サービス提供者の立場でいえば、アマゾン・ウェブサービスのように自社がもつデータやサービスを解放し、不特定多数の人々がその周辺で自由に新しいサービスを構築できる構造を用意することがＷＥＢ２．０の本質である。

４・ＡＰＩ公開

ＡＰＩとはApplication Program Interfaceの略である。各種システムやサービスの集合体のことで、これを公開することは大きな発展の可能性を秘めている。2005年、グーグルが地図検索サービス「グーグルマップス」のＡＰＩを公開した。これは不特定多数の人々を巻き込んでサービスを自由に開発させることを意味する。また、この公開によって開発コストに大きな変化が生じた。企業が新しいサービスを開発する場合、何億というコストが必要になるが、ＡＰＩを公開することによって、何万分の一という単位まで下がったのである。ＷＥＢ２・０の登場によってＩＴ産業のコスト革命が次の10年のうちに必ず起こるとしている。

ロングテールとＷＥＢ２・０が生まれたことによって、新しい経済圏も誕生した。「ネット世界の3大法則」の第二法則「ネット上に作った人間の分身が金を稼いでくれる新しい経済圏」が生まれたのである。主にアフィリエイト経済圏がその中心となっている。一般の人々が簡単に扱えるシステムになっているため、大きく普及している。また、売り上げからの手数料の何パーセントかを企業に支払うことになっているため、企業は人件費も開発費もかからずに売り上げと収益を伸ばすことが出来る。

google earth4

google earth4

先日授業で扱ったgoogle earthの新バージョンが公開された。このバージョンでは一部で日本語にも対応し、画像解像度の向上など多くの改良点も含まれている。特にこれまで英語版しか存在しなかったgoogle earthだが、今回初めてフランス語、イタリア語、ドイツ語、スペイン語に対応した。各国における地元の地名にも対応しているようだ。

この製品のフリー版を初めて使ったときとても衝撃を受けた。世界中の画像がリアルタイムではないが、好きなように見ることができ、ちょっとした旅行気分をあじあわせてもらった。

ところで私は世界遺産が好きなので世界遺産を探して回ったが、フリー版だったからか画質はあまりよくなかったので満足に見ることが出来なかった。そして上からしか見ることができない。いつかお金を払って公式版を使ってみたいと思う。また、この製品の公式版には建物を立体的に表示することができる機能があるが、これを使って世界遺産をみてみるのも面白いかもしれない。たとえばグランドキャニオンなど立体化したら面白いのではないかと思う。

この製品の持っている旅行的？な部分の発展に期待したいと思う。

自作曲の有料配信

ミュージックマーケット

ヤマハが製作したソフトで、個人が制作したオリジナル楽曲を有料配信し、1曲105円（税込み）で販売できる。1ダウンロード当たり50円が作者に「印税」として支払われる。

最近、「ネットを使ってお金を稼ぐ」というのが話題になっているが、このサービスを情報起業やアフィリエイトと同じように「収入源」という観点から考察してみたい。

ヤマハはこのサービスを、個人が作品を無料登録して公開可能なコミュニティーサービス「プレイヤーズ王国」内で始めることになっているが、このプレイヤーズ王国では既に5万1000曲が登録されている。初年度では3万3000ダウンロードを見込んでいるという。

これを金額に換算してみると1ダウンロード50円なので、50×3万3000で165万円規模ということになる。しかし、情報起業の場合「１サイト」で数十万～数百万単位、アフィリエイトで数万～数十万単位が相場である。ミュージックマーケットでは年間に全体で165万規模である。その中から個人が「収入」といえる額を手に入れるのは難しい。

これならば自作曲をミュージックマーケットで公開せずに自身で売り出したほうが得かもしれない。

新しい検索エンジン

SAGOOL

「独自の「オモロアルゴリズム」を開発した。被リンク数を重視するGoogleのような検索エンジンと異なり、人の主観や興味を反映した検索結果が得られるといい、より面白いもの、ディープな情報、コアな情報を探せるとしている」

上記のような内容で、先日新しい検索エンジンが発表された。

効果を調べるために実際に同じキーワードで検索して比べてみたが、確かにGOOGLEとは全く違う内容になっていた。確かにGOOGLEでは見落としてしまうページかもしれないが、本当にこの検索エンジンを使ってディープな情報、コアな情報を探し出せるのだろうか。

GOOGLEでは検索の質を高めるためにアクセス数を表示順位の基準にしている。アクセス数が多いサイトというのは、それだけ有用な情報を扱っていて人気があり、利用者が多いということだ。SAGOOLが言うディープな情報、コアな情報がそろっているということでもある。そういうサイトを上位に表示することによって、ユーザーが求めている情報を探しやすくしているのである。

しかし、SAGOOLとGOOGLEを比べた結果、表示順位が異なることからSAGOOLはアクセス数を基準にしていないと推測できる。では何を基準にユーザーが求める情報を選出しているかが疑問である。そもそもディープな情報、コアな情報を探し出すのにこのエンジンを使う必要があるのだろうか。そういう特定の情報が欲しければGOOGLEでキーワードを増やしてどんどん情報を絞っていけばいい。他の検索エンジンでも同じ事をすれば確実に欲しい情報は見つかるのではないだろうか。

検索エンジンは現在、GOOGLE、YAHOO、MSNなどを合わせれば世界中で圧倒的シェアを占めている。そこに新規の検索エンジンが入りこめる余地は無いように思える。収穫逓増という言葉があるがソフトウェア業界は一度大きく差が開いてしまうと、その差を埋めることは非常に困難とされている。特にGOOGLEは既に世界中のユーザーに根強く定着してしまっていて、他の大手検索エンジンが自身のシェアを維持することも困難になっている。ビジネスの新規参入において、その業界に対していかにして新しい切り口を見つけ、他との差別化を図っていくかが重要になってくる。SAGOOLは「興味を反映した検索結果が得られ、ディープでコアな情報を探せる」として他の検索エンジンとの差別化を図っているが、SAGOOLの有効性については、しばらく時間を置く必要がありそうだ。